眠れない夜は

（1）種類の選定と目的

2000年にINS構築構想が達成し、本格的に高度情報社会に突入しました。

システム選定にあたっては、ニューメディアの種類と特徴を研究し、自社の導入目的に合わせて導入するべきです。

「○○建設さんがVANに加入したから、うちもやろう」といった発想は絶対にしないこと。

高いお金を投資しても、結局投資分はムリ・ムダの食事になります。

機械は倉庫の片隅でほこりをかぶったまま永眠するだけのことでしょう。

（2）導入時期の設定

ニューメディアを利用するとはいっても、まだ本格化したとはいえません。

昭和60年4月には「親方日の丸」の気運が濃厚であった電電公社が民間の一般企業NTTになり、電気通信事業法で定めている第一種事業者になりました。

このほかにも事業者として建設省、東京電力、国鉄、京セラグループなども名乗りをあげました。

これら各グループでは、すでに企業化調査会社・通信施設会社を設立。

基幹回線のルート設定や通信料金といった具体的な計画内容を詰めている段階です。

最近、CATVブームとは裏腹にCATVに対する疑問が広がりつつあります。

それはソフトの問題です。

たとえばCATV、文字多重放送、キャプテンなどの情報の内容は、かなり共通しており、どのボタンを押しても同じデパートの通販商品だったということだって起こり得るのです。

なかでも双方向性CATV(放送専用ケーブル)と電話網を使ったキャプテンは、送信者と受信者の双方から情報を伝送する機能があるため、どうしてもソフトサービスの内容が似かよってきます。

日本はハード(コンピュータおよび関連機器類)は先進国並みですが、ソフト(情報の内容、プログラム)関係は立ち遅れているといわれます。

表現を換えると、「健康体だが頭脳の働きは遅れている」というわけです。

INS時代には電信電報網(明治2年)、電話網(明治23年)、テレックス綱(昭和31年)、データ通信網(昭和54年)、ファクシミリ網(昭和57年)を統合して、光ファイバーケーブルに乗せてしまうのです。

その時点からニューメディアは本格的に運用されることになります。

そのために今から、せめて各種ニューメディアの研究やパソコン、オフコンを導入するなどして馴じんでおくことが大切でしょう。

それらが、やがて日本国中に張りめぐらされた光ファイバーに結合されて新しい情報の収集・管理をすることになるからです。

その意味でも、特に中小建設業においてはニューメディアの活用を10年先において計画をたててはいかがなものでしょうか。